【メディア情報】陸奥新報（2月12日1面）に災害対応における人材育成活動、伊藤教授（災害・被ばく医療教育支援センター）のインタビュー記事が掲載されました。
❝弘前大学被ばく医療連携推進機構の災害・被ばく医療教育センター（センター長・伊藤勝博教授）が今年度、新たに履修証明プログラム「災害支援医療従事者養成講座」を開講した。災害拠点病院に指定されている一部の医療機関以外の医療従事者にも災害医学を提供して人材を育成し、本県の災害医療体制を強化するのが目的。初年度は津軽地方の医師、看護師、医療事務員ら３０人が履修し、１０、１１日は総まとめの演習と実習が行われた。新年度からは受講対象を県内全域に広げ、災害に対応できる医療従事者をさらに増やしていく考えだ。
災害医学はＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）隊員になる以外に学ぶ機会がほぼないのが現状。養成講座は災害拠点病院以外の医療従事者にもＤＭＡＴの知識を学習する機会を提供し、自身の病院を守る意味でも災害に対応できる医療従事者を養成する新たな教育プログラムだ。
これまでウェブとオンデマンドで授業を提供し、総まとめの１０、１１日は初めて受講者が一堂に会し災害対策本部の運営や傷病者の治療の優先順位を決めるトリアージなどを演習と実習形式で学んだ。東北電力と日本原燃の社員も受講した。
初日に行われたトリアージは多数の傷病者が同時に発生した際に素早く適切な処置と搬送を行うために重要で「スピードが命」（伊藤教授）。実習では症状の異なる５人の傷病者を想定し、歩行可能かや呼吸の有無などを確認して救命措置が必要な「赤」か、治療の遅延が生命危機につながらない「黄色」か、または治療不要か軽処置でいい「緑」かなどを１人３０秒程度で判別した。
初日はほかに医師、看護師、業務調整員の職種別に分かれて、それぞれの役割も学んだ。
青森市の青森新都市病院（末綱太院長）からは看護師ら５人が受講。角田つね看護部長は「私たちは開業して７年の新しい病院で、立地する西地区には災害に対応できる病院があまりない状況。組織として災害に対応する体制を整えることが大事だし、地域に貢献できればと思って受講した」とし「長く助産師をしてきたので、将来的には妊産婦や医療的ケア児など災害弱者といわれる人たちのために役立ちたい」と話した。
伊藤教授は「新年度からは受講対象を全県的に広げ、災害時に動ける人材を増やしていきたい」と述べた。❞
石田紅子 記者（陸奥新報）
（陸奥新報社提供）
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