近年、日本の医療機関を受診する訪日外国人患者が急速に増加しています。先月の弘前さくらまつりや今後の青森ねぶた・弘前ねぷた祭りも例外ではありません。スマホの翻訳画面を片手に頑張る訳ですが、色々な訛りの英語？のみならず台湾華語や北京語、広東語、韓国語が入り乱れます。大変。本記事では、厚生労働省の「訪日外国人患者の受け入れを円滑に行うための入門ガイドブック」に基づき、現場で直面する重要ポイントを解説します。
1. 身元確認と正確な情報収集
訪日外国人患者は日本の公的医療保険に加入しておらず、マイナンバーカード等を持っていません。受診時点ではあらゆる情報が不明な状態から始まります。
- 安全な診療や未収金防止のため、受診段階でパスポートのコピーを必ず取得します。
- パスポートから国籍、生年月日、顔写真、滞在可能期間などの情報を確認します。
- 氏名のスペル誤りは保険会社でのトラブル原因となります。正式な氏名の確認は医療機関と患者の双方にとって重要です。
2. 医療費と支払い方法の早期提示
日本での医療費はすべて自己負担となります。
- 費用の見通しが立たないことはトラブルの原因となります。受付時などできる限り早い段階で医療費の概算額を伝えます。
- 診療途中でも会計担当が早期に介入し、医療費概算を伝える準備を行います。
- 現金、クレジットカード、海外旅行保険など、対応可能な支払い方法を明示します。
3. 海外旅行保険の仕組みの理解
保険の種類によって支払う主体が異なります。医療機関は患者の保険形態を正確に把握して対応します。
- Pay & Claim型: 患者が窓口で全額自己負担し、帰国後等に払い戻しを受ける保険です。医療機関は患者本人に全額を請求します。
- 医療アシスタンス付き保険: アシスタンス会社から支払保証書（GOP）が送付されます。医療機関は保証範囲内をアシスタンス会社に請求し、上限を超える部分は患者本人に請求します。
- ダイレクト・ビリング型: 医療機関が保険会社とあらかじめ契約を結び、直接請求を行う形態です。
4. 治療のゴールと限界の共有
訪日外国人患者は基本的に帰国予定があり、自国で継続的な治療を受ける方がより安心できる可能性があります。
- 入院や高額な治療が見込まれる場合、「日本でどこまで治療を行うのか」を患者や家族としっかり話し合い、方針を共有します。
- 身体の安定が確認されれば、医療アシスタンス会社を活用して早期に帰国させる方針に変更することは、現実的な最善策です。
- 患者が医師の指示に反して退院や治療中断を希望する場合は、リスク回避のため「治療中断に関する同意書」を作成し、文書化します。
5. 宗教・医療文化への対応
宗教上の理由など、患者の文化的背景による要望を受けるケースが増加しています。
- まずは患者の要望を聞き取ります。
- 院内の体制等により対応が難しい場合は、その理由を含めてはっきりと患者に伝えます。
- 対応が困難な場合でも、代替案や折衷案を提示することで患者の安心感につなげます。すべての要望に無理に応えようとする必要はありません。
現場での初期対応と事務手続きの徹底は、良質な医療を提供する上で不可欠です。本ガイドの知識を日々の臨床現場で実践してください。