【メディア情報】3月1日東奥日報紙に伊藤教授のインタビュー記事が掲載されました！
弘前大学災害・被ばく医療教育センターの伊藤勝博教授は、災害派遣医療チーム（DMAT）の一員として、東日本大震災や能登半島地震、青森県東方沖地震発生時に出動してきた。現場で突きつけられたのは「交通が遮断され孤立した場合、地域だけで命を守れるか」という課題だった。広い半島、冬季の降雪、原子力施設立地といった青森県特有の地形や環境を踏まえ、伊藤教授は、救急医療の連携体制構築の必要性を訴える。
東日本大震災発生3日後の2011年3月14日、伊藤教授はDMATとして、弘大病院の他の医療スタッフとともに岩手県宮古市へ向かった。そこで千鶏地区が、隣接地区との交通が断たれ孤立していることを知る。医師もおらず、医療を提供できていないという。自衛隊ヘリで降り立った先には、津波によってえぐられた集落が広がっていた。高台の小学校にも波が迫り、多くの住民が犠牲となっていた。処置を必要とする住民がバスで待機していたが、医薬品や医療機器が不足。拠点病院への移動手段もなく、その場で応急処置を施すしかなかった。交通遮断下で地域医療が機能不全に陥る現実を目の当たりにした。
2024年1月1日、能登半島地震が発生。大雪警報が出されている中、石川県珠洲市への出動要請が出された。七尾市から珠洲へ向かったが、道路には亀裂が走り、倒壊家屋がはみ出す悪路の中、到着まで車で約7時間を要した。重症患者を金沢市へ陸路搬送するのは困難な状態で、搬送の遅れは致命的になりかねない状況だった。長期断水の下で医療機関が診療を維持する困難さや、避難所での感染症対策の重要性も浮き彫りになった。
25年12月の青森県東方沖地震では、むつ総合病院（むつ市）で入院患者の転院支援に奔走した。青森県の下北半島は、原子力関連施設を抱え、冬季は大雪や吹雪に見舞われる。道路が遮断され、原子力災害が重なった場合どうなるのか。
「災害拠点病院任せでは限界がある」と伊藤教授。地域の病院が危機感を持ち、人材と機能を底上げすることが不可欠という。現在、弘前大は災害支援医療従事者養成講座を開催し、むつ総合病院からも多くの医療関係者が受講している。顔の見える関係づくりを進め、LINE（ライン）などで即応できるネットワーク構築に取り組む。「災害発生直後、外からの支援がすぐに届くとは限らない。だからこそ、地域の災害対応力を上げ、地域で完結できる医療体制を築くことが、命を守る鍵となる」。現場での経験を踏まえ伊藤教授は語った。（注：リンク・太字は当編集部）
菊谷賢 記者
（東奥日報社提供）
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